建設2024年問題をDXで乗り越える！中小企業のためのsurvival guide

「2024年問題」、ニュースなどで見聞きする機会が増えてきましたね。建設業界において、この問題はまさに「巨大な荒波」になぞらえることができます。しかし、荒波の先には必ず新しい水平線が広がっているように、この困難を乗り越えることで、業界全体が大きく成長できるチャンスも秘めていると言えるでしょう。

「とはいえ、具体的にどんな準備をすればいいのかわからない…」そんな悩みを抱える中小建設業の方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、建設2024年問題とDXに焦点を当て、中小企業が生き残るための具体的な対策をわかりやすく解説していきます。

建設2024年問題とは？

2024年問題は、建設業界に押し寄せる３つの波によって引き起こされます。

① ベテラン世代の大量退職

長年、日本の建設業界を支えてきたベテラン世代が、2024年を境に大量に退職を迎えます。「長年の経験と勘」で培われてきた技術やノウハウが失われることは、業界全体にとって大きな痛手となるでしょう。

② 働き方改革関連法の適用

2019年から施行された働き方改革関連法により、時間外労働の上限が厳格化されました。慢性的な人手不足の中で、限られた時間でこれまで通りの業務をこなすことは、大きな負担となることが予想されます。

③ 建設投資の減少

東京オリンピック・パラリンピック関連の建設需要の一巡や、少子高齢化による人口減少の影響を受け、将来的には建設投資の減少が懸念されています。

これらの要因が重なり合うことで、人材不足、労働生産性の低下、受注競争の激化など、さまざまな問題が表面化すると予想されています。まさに「三重苦」とも言える状況ですが、決して悲観する必要はありません。

「ピンチはチャンス！」

この言葉を胸に、DXを積極的に活用することで、中小企業にもまだまだ多くのチャンスが残されています。

DXで建設2024年問題を克服

DXとは、「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）」の略称で、「IT技術を活用して、人々の生活をより良いものに変革していくこと」を意味します。建設業界においては、業務の効率化、生産性の向上、人材不足の解消など、さまざまな課題解決の糸口として期待されています。

具体的なDX導入事例

それでは、中小企業が取り組むべき具体的なDX導入事例を３つご紹介しましょう。

① BIM/CIMの導入

BIM/CIMとは、コンピューター上で建物の3次元モデルを構築し、設計から施工、維持管理までを一元管理するシステムです。従来の図面中心の情報共有から脱却することで、関係者間のコミュニケーションが円滑になり、業務効率化やミス・手戻りの削減に繋がります。「BIM/CIMは、大規模プロジェクトで導入されるケースが多い」というイメージを持つ方もいるかもしれません。しかし近年では、中小企業でも導入しやすいクラウド型のBIM/CIMソフトも登場しており、積極的に導入を検討する価値は大いにあると言えるでしょう。

② ICT建機の導入

ICT建機とは、GPSやセンサーなどの技術を搭載し、自動制御や遠隔操作を可能にした建設機械です。熟練オペレーターの操作をデータ化し、他のオペレーターと共有することで、人材不足の解消や若手オペレーターの育成に貢献します。また、従来は人の手で行っていた測量作業などを自動化することで、大幅な省人化も期待できます。「ICT建機は高価で、導入コストがネック…」そう考える方もいるかもしれません。しかし、国や自治体などによる補助金制度も充実しており、導入障壁は年々下がっています。まずは、導入相談会などに参加し、自社の課題や予算に合ったICT建機を検討してみてはいかがでしょうか。

③ ドローン測量

従来の測量作業は、広大な現場を人手で計測する必要があり、多大な時間と労力を要していました。ドローン測量では、ドローンで空撮した画像データを解析することで、短時間かつ高精度な測量が可能です。また、危険な場所での作業をドローンが代行することで、安全性向上にも繋がります。測量データは、クラウド上で共有することも可能なので、現場と事務所間での情報共有もスムーズになります。

まとめ｜建設2024年問題を「成長のチャンス」に！

今回は、建設2024年問題の概要と、DXを活用した具体的な対策について解説しました。建設2024年問題は、確かに中小企業にとって大きな試練です。しかし、DXを積極的に活用することで、この危機を乗り越え、さらなる成長を遂げることが可能になります。「変化を恐れず、新たな技術に挑戦する」この気構えを持って、建設2024年問題を「成長のチャンス」に変えていきましょう！